年末年始の長期休暇は、家族団らんや旅行、特別な食事など、心身のリフレッシュには最適な時期です。しかしその一方で、多くの人が「正月太り」を経験します。短期間で体重が増加し、仕事始めに身体が重い、集中力が続かないといった不調を感じる人も少なくありません。
本記事では、正月太りがもたらす従業員の健康リスクや業務効率への影響、そして企業として取り組むべき対策について、産業医の視点から解説します。

正月太りとは？その実態と原因

正月太りの実態

正月明けに体重が2〜3kg増加することは珍しくありません。ある調査によると、約6割以上の社会人が「正月太りを経験した」と回答しています。

主な原因

• 高カロリーな食事の継続：おせち料理、鍋料理、スイーツなどの摂取が続く
  
• 運動不足：寒さや帰省、外出自粛により身体を動かす機会が減少
  
• 生活リズムの乱れ：夜更かしや不規則な食事時間
  

正月太りが業務効率に与える影響

身体的な影響

• 疲れやすさの増加：体重増加による心肺機能への負荷
  
• 腰痛や肩こり：体重増により姿勢のバランスが崩れる
  
• 睡眠の質の低下：脂肪増加や胃腸の不調が影響
  

精神的な影響

• 集中力の低下：不快感や倦怠感が仕事の質を低下させる
  
• モチベーションの低下：「太ってしまった」ことへの自己嫌悪
  

業務効率への具体的な影響

• ミスの増加
  
• 作業スピードの低下
  
• 欠勤・遅刻の増加リスク
  

健康リスクとしての正月太りを企業が軽視してはいけない理由

メタボリックシンドロームへの入り口

短期間の体重増加でも、内臓脂肪が急増することで、高血圧・高血糖・脂質異常といった生活習慣病リスクが高まります。

健康診断での指摘増加

正月太りがそのまま春の健康診断に影響し、再検査・保健指導の対象となるケースが増加。

労働生産性の低下＝プレゼンティーズム

体調不良を抱えながら出勤する「プレゼンティーズム」は、企業にとって見えにくい損失ですが、欠勤以上の経済的損失を生む可能性があります。

企業として取り組むべき対策

1. 社内向け健康啓発（ヘルスリテラシー向上）

• 年末前に注意喚起メールや社内ポスターで情報提供
  
• 管理職を対象とした健康管理研修で、部下への声かけを促進
  

2. 食生活・運動へのサポート

• 健康経営の一環として、昼食補助やウォーキングキャンペーン
  
• 歩数チャレンジやチーム対抗イベントで従業員の関心を高める
  

3. 産業医・保健師との連携

• 正月明けの面談や保健指導を強化
  
• ハイリスク層へのフォローアップの体制構築
  

4. テレワーク時代に対応した取り組み

• オンラインでの健康相談
  
• 運動不足解消のための「おうちフィットネス」情報の提供
  

実際に効果のあった企業事

（※実際の企業名を挙げる場合は許可が必要ですが、ここでは一般的な成功事例として紹介）

• A社（IT企業）：年始に「健康目標設定制度」を導入。社員が自主的に体重管理や運動習慣を記録し、年末年始の体重変動を抑制
  
• B社（製造業）：年末に「食事・運動セミナー」を実施し、正月明けのメンタル不調や業務遅延が大幅減少
  

まとめ　～正月太りをきっかけに健康経営を加速させる～

正月太りは一見、個人の問題に思われがちですが、その影響は業務効率や企業全体の生産性にまで及ぶ可能性があります。企業が積極的に正月太りを含む生活習慣の改善に取り組むことで、従業員の健康を守りながら、持続的な成長を目指す「健康経営」に一歩近づくことができます。