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こんな産業医絶対選ばないで!会社に適さない産業医とは

絶対選ばないで!

はじめに

「産業医の先生は近所の先生にお願いしているけど、一度も会社にきたことはない」

「いつも健康診断の結果に印鑑と簡単なコメントだけ押してくれます」

「産業医面談を頼んだけど、適切な理由なしに断られました」

企業の労働環境を整え、社員の健康を守る産業医。しかし、間違った産業医を選んでしまうと、労働生産性の低下、社員のメンタルヘルス悪化、最悪の場合には労働基準監督署からの指導や訴訟に発展する可能性もあります。本記事では、会社をダメにする産業医の特徴を徹底解説し、企業が正しい産業医を選ぶためのポイントを紹介します。

産業医とは?その重要性をおさらい

産業医は、労働安全衛生法に基づき、企業における労働者の健康管理や職場環境の改善を指導する医師のことです。特に、従業員50人以上の事業場では産業医の選任が義務付けられています。産業医の役割は以下の通りです。

  • 定期健康診断の結果確認と事後措置
  • 長時間労働者の健康管理
  • メンタルヘルス対策
  • 職場巡視と作業環境の指導
  • 衛生委員会への参加

このように、産業医は企業にとって欠かせない存在ですが、適切でない産業医を選んでしまうと、労働環境が悪化し、従業員のモチベーションが低下する原因となります。

会社に適さない産業医の特徴

1. 形式的な対応しかしない産業医

産業医の役割は、労働者の健康を守るために積極的に働きかけることですが、中には単なる書類上の対応しかしない産業医もいます。

  • 健康診断の結果をただ見るだけで、具体的なアドバイスをしない
  • 長時間労働者の面談を形だけで済ませる
  • 職場巡視を年1回しか行わず、問題点を指摘しない

このような産業医を選んでしまうと、労働環境の改善が進まず、従業員の健康リスクが高まります。

2. 労働基準法や安全衛生法の知識が不十分

産業医は、企業の法律遵守をサポートする役割も持っています。しかし、法律知識が不足している産業医では、企業に不利益をもたらす可能性があります。

  • 違法な労働時間を見逃す
  • 必要な労働安全対策を指導しない
  • 労働基準監督署の指導が入っても適切な対応ができない

このような産業医に依頼すると、企業は法的リスクを抱えることになり、場合によっては行政処分を受けることもあります。

3. メンタルヘルス対策を軽視する産業医

現代の職場では、ストレスやうつ病などのメンタルヘルス対策が非常に重要ですが、これを軽視する産業医も存在します。

  • メンタルヘルスの相談に対して、適切な対応を行わない
  • 専門外という理由で産業医面談を拒否する
  • 従業員の悩みに共感せず、冷たい対応をする

このような産業医がいると、社員のメンタルヘルス問題が深刻化し、休職や離職が増加する原因となります。

4. 企業側に媚びすぎる産業医

産業医は本来、中立的な立場で企業と労働者の健康管理を行うべきですが、企業側に過度に忖度する産業医もいます。

  • 長時間労働を黙認する
  • 健康診断の結果を軽視し、経営陣の意向に沿った対応をする
  • 労働環境の改善を提案しない

このような産業医がいると、従業員の健康が損なわれるだけでなく、企業の信頼も失われる可能性があります。

5. コミュニケーション能力が低い

産業医は、労働者や経営陣と円滑にコミュニケーションをとる必要があります。しかし、話しにくい産業医では、問題の早期発見や解決が難しくなります。

  • 上から目線で指導する
  • 労働者の相談に対して冷淡な態度をとる
  • 専門用語ばかり使い、説明がわかりにくい

このような産業医では、従業員が本音を話せず、健康問題が放置される恐れがあります。

会社を守るための産業医の選び方

産業医を選ぶ際には、以下のポイントを重視しましょう。

  1. 実績と専門性を確認する
    • 労働安全衛生に関する知識が豊富か
    • 企業向けの産業医経験が豊富か
  2. メンタルヘルスへの対応力を見る
  1. カウンセリング経験があるか
  2. 従業員の話を親身に聞く姿勢があるか
  3. 労働基準法や安全衛生法の知識があるか
  1. 法律改正に対応できるか
  2. 適切なアドバイスを提供できるか
  3. コミュニケーション能力をチェック
  1. 経営陣や従業員とスムーズに対話できるか
  2. 説明がわかりやすく、適切なフィードバックをくれるか
  3. 中立的な立場を保てるか
  4. 企業側に偏らず、労働者の健康を守る姿勢があるか

産業医も企業にとっては健康面を統括管理する顧問の立場

50人以上の企業になると、税理士、社労士、弁護士などの各分野のスペシャリストが顧問として頼れる存在だと思います。もし税理士の先生が「新しい税金のことよくわからないから他の税理士にきいてほしい」とか、社労士が「労災の書類などの対応ができない」とか、弁護士が「裁判やったことないから対応できない」と言われたら、信用問題になります。しかし多くの企業では何もしない産業医をそのまま野放しにしており、真っ当な産業医を顧問にしていたら、従業員が病気で入院する必要もなかったり、精神的に病んで休職を繰り返している従業員の問題も解決できたり、経営陣や従業員の健康管理を正しく行うことで、生産性向上につなげることができます。職場の環境改善のためには、産業医が実際の現場を確認し、現状を認識することが重要です。

まとめ

産業医は企業の健康管理を担う重要な存在ですが、間違った産業医を選ぶと、労働環境の悪化や法的リスクの増大につながります。本記事で紹介した「会社をダメにする産業医」の特徴を避け、適切な産業医を選ぶことで、企業と従業員双方にとって最適な職場環境を作り上げましょう。

企業の未来を守るためにも、産業医選びには慎重になるべきです。労働者の健康と企業の発展を両立させるために、ぜひ本記事を参考にしてください。


【産業医について】

弊社はメディカルフィットネス事業と産業保健サービスを主軸にし、「健康と運動を通してたくさんの人を幸せにする」ための事業展開をしております。厚生労働省認定のメディカルフィットネスで医学的な運動食事指導を、産業医、産業看護職、リハ職などが一つのチームとなり顧問先企業をサポートする日本で唯一の産業保健サービスが行える企業でございます。

【代表紹介】 野呂 昇平 

【略歴】 
2013年旭川医科大学医学部医学科卒業、医師免許取得
その後、脳神経外科学、救急医学をベースに大学での臨床研究や多くの手術症例を経験。より多くの人を幸せにするため2021年2月、株式会社NoLaBoを設立。
2021年8月エターナルフィット西町南 開業
2022年11月エターナルフィット厚別 開業
2024年7月エターナルフィット円山 開業

 【各種資格】
・救急科専門医
・産業衛生専攻医
・脳神経外科専門医
・脳卒中専門医
・脳血管内治療専門医
・日本医師会認定健康スポーツ医
・産業医
・健康経営エキスパートアドバイザー
・健康運動指導士
・公認パーソナルトレーナー(NSCA-CSCS/CPT)

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