はじめに 〜熱中症と職場のリスク〜

夏季の気温上昇に伴い、職場での熱中症リスクが高まっています。特に屋外作業や高温多湿な環境下での業務、あるいは空調の整っていない室内業務などでは、労働者が熱中症を発症するケースも少なくありません。厚生労働省の統計によれば、熱中症による労働災害は年々増加傾向にあり、企業には予防だけでなく、発症後の対応も求められています。

今回は、熱中症後の“出勤判断”に焦点を当て、回復期における適切な対応方法について、産業医の立場から解説します。

熱中症の重症度と出勤判断の基本

熱中症は一般的に以下の3段階に分類されます。

• Ⅰ度（軽症）：めまい、立ちくらみ、筋肉痛、大量の発汗など。通常、現場での応急処置と十分な水分補給、休息により改善します。
• Ⅱ度（中等症）：頭痛、吐き気、脱力感、集中困難など。医療機関での診察が必要です。
• Ⅲ度（重症）：意識障害、けいれん、高体温など。生命の危険があるため、緊急搬送が必要です。

出勤判断は、この重症度と労働者の回復状況に基づいて行うべきです。軽症であっても症状が完全に消失しないうちは出勤を控えさせ、中等症以上であれば医師の診断と意見をもとに慎重に判断する必要があります。

医療的な回復基準と復職の目安

医療現場では、以下のような回復基準が参考にされます：

• 体温が正常範囲に戻っている（37.0℃以下）
• 脱水状態が改善している（尿量・色・血液検査）
• 意識・神経症状がなく、日常生活に支障がない

復職にあたっては、医師の意見書を求めることが望ましいです。特にⅡ度以上の症状を呈した場合は、職場の環境（気温、湿度、作業負荷）に応じた段階的な復職プランを組む必要があります。

回復期の職場での配慮事項

熱中症からの回復後も、身体はまだ完全には元通りではありません。以下のような配慮が求められます：

• 作業負荷の軽減（時短勤務、休憩頻度の増加）
• 高温環境での作業制限
• 十分な水分・塩分補給の徹底
• 作業開始前の健康状態確認（朝の体調チェック）

また、職場復帰直後の再発リスクを下げるため、作業内容の一時的な変更や、空調が整った環境での勤務が可能か検討することも重要です。

人事・労務担当者が行うべき確認事項

人事担当者や管理職は、以下の点を確認することが求められます

• 医師の復職許可（診断書や意見書）
• 労働者本人の申告（体調、症状の有無）
• 勤務環境の整備（暑熱対策、冷房、作業内容の調整）
• 復帰後のフォローアップ体制（定期的な体調確認、相談窓口）

これにより、無理な復帰による再発や労働災害を未然に防ぐことができます。

産業医との連携の重要性

産業医は、医学的知見に基づいた助言を提供し、職場における健康リスクを最小限に抑える役割を担っています。復職可否の判断、復職プランの立案、職場の暑熱環境改善提案など、産業医との連携は不可欠です。

特に中等症以上の熱中症事例においては、産業医による職場復帰面談を行い、リスク評価と業務調整を行うことが望まれます。

再発防止に向けた予防対策

熱中症の予防は、出勤判断と同等、あるいはそれ以上に重要です。

以下のような取り組みが効果的です

• 暑熱順化の支援（徐々に暑さに慣れるようなスケジュール調整）
• 作業前の健康チェック（問診、体温測定）
• 作業中の水分・塩分補給の徹底と声かけ
• 熱中症発症時のマニュアル整備と教育

また、労働者自身の健康管理意識を高めるための教育・啓発活動も有効です。

まとめ 　〜ガイドライン整備と職場全体の意識向上を〜

熱中症は予防が可能な労働災害の一つです。企業としては、発症後の出勤判断を適切に行うとともに、予防・再発防止に向けた仕組み作りが求められます。産業医や医療機関との連携を強化し、個別の事情に応じた柔軟な対応が重要です。

今後は、明文化された社内ガイドラインの整備や、管理職への教育を通じて、組織全体で熱中症リスクをマネジメントしていくことが、健康経営の一環としても強く求められています。